平成 5年 東京大学理学部物理学科卒業

 平成 6年 司法試験合格


 平成 9年 最高裁判所司法研修所修了

 平成 9年 弁護士登録(東京弁護士会)

 平成12年 東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了

 平成14年 米国シカゴ大学ロースクール(LL.M)修了

 平成14年 ニューヨーク州司法試験合格


 平成15年 米国ペンシルバニア大学ロースクール(LL.M)修了

 平成15年 ニューヨーク州弁護士登録

 平成25年 荒井東京法律事務所開設



 金沢工業大学大学院 客員教授


 理化学研究所和光事業所研究倫理第一委員会 委員


 日弁連知的財産センター委員

 東京家庭裁判所家事調停委員

 住宅紛争審査会紛争処理委員

    



 平成10年~平成11年      東京弁護士会常議員

 平成16年~平成18年      東京三弁護士会医療関係事件検討協議会委員


 平成16年~平成21年      北里大学 非常勤講師

 平成24年~平成27年      経済産業省不正競争防止法違反物品水際対策懇談会委員


 平成28年~平成30年      日本弁理士会特定侵害訴訟代理業務研修 講師





 『農林水産関係知財の法律相談Ⅰ』共著(㈱青林書院 2019年)

 『特許・実用新案の法律相談Ⅱ』共著(㈱青林書院 2019年)
 『特許・実用新案の法律相談Ⅰ』共著(㈱青林書院 2019年)

 『法的な観点から見た看護記録の重要性とあり方』監著(㈱日本看護協会出版会「看護」2018年11月臨時増刊号)
 『契約実務における実世界データのデータオーナシップ』(㈱民事法研究会「知的財産紛争の最前線No.3」2017年)
 『Q&A 看護補助者活用のポイント』共著(㈱日本看護協会出版会「看護」2017年4月号) 
 『看護補助者 導入・活用パーフェクトナビ』共著(㈱メディカ出版 2014年)


 『米国におけるPatient Safety Organization(PSO)の概要』(㈱日本看護協会出版会「看護」2012年1月号)

 『3D表現における法的保護』(NBL 2011年10月号)

 『北九州爪ケア事件の概要』(㈱日本看護協会出版会「看護」2011年3月号)

 『看護行為に関する正当業務行為性の判断基準』(日本看護管理学会誌 14巻2号)

 『看護業務をめぐる法律相談』監著(新日本法規出版㈱ 2011年~)

 『実践知的財産ビジネス法務』共著 (㈱民事法研究会 2010年)

 『裁判例から解く 看護師の法的責任』監著 (㈱日本看護協会出版会 2010年)

 『通常再生の実務 Q&A 120問』共著(三松堂印刷㈱ 2010年)

 『医療現場における患者による暴力』(㈱日本看護協会出版会「看護」2008年10月号)

 『病医院の暴言・暴力対策ハンドブック』共著(㈱メジカルビュー社 2008年)

 『社長になる人のための知財活用の本』共著(㈱日本経済新聞出版社 2007年) 


 『自社技術の守り方~技術流出の防止と対応』共著(サイエンス&テクノロジー㈱ 2007年)

 『米国セキュリタイゼーション概説』監訳(レクシスネクシス・ジャパン㈱ 2007年)

 『Q&A 株式・社債等の法務と税務』共著(新日本法規出版㈱ 2006年)

 『産学連携と秘密保持契約』(産学官連携ジャーナル 2006年6月号)

 『個人情報保護法の概要』(月間情報管理2005年1月号)

 『アメリカ商標法とその実務』邦訳(雄松堂出版 2005年)

 『Q&A 親子・関連会社の実務』共著(新日本法規出版㈱ 1997年 2007年)







 平成22年 中央大学法学部法律学科卒業

 平成25年 明治大学大学院法務研究科法務専攻修了


 平成25年 司法試験合格

 平成26年 最高裁判所司法研修所修了

 平成26年 弁護士登録(東京弁護士会)、荒井東京法律事務所入所



 『法的な観点から見た看護記録の重要性とあり方』共著(㈱日本看護協会出版会「看護」2018年11月臨時増刊号)

 『Q&A 看護補助者活用のポイント』共著(㈱日本看護協会出版会「看護」2017年4月号)   『看護業務をめぐる法律相談』共著(新日本法規出版㈱ 2015年~)






 平成25年 慶應義塾大学法学部法律学科中退(法科大学院早期入学の為)

 平成28年 慶應義塾大学大学院法務研究科修了


 平成28年 司法試験合格

 平成29年 最高裁判所司法研修所修了

 平成29年 弁護士登録(東京弁護士会)、荒井東京法律事務所入所




 『法的な観点から見た看護記録の重要性とあり方』共著(㈱日本看護協会出版会「看護」2018年11月臨時増刊号)

 『看護業務をめぐる法律相談』共著(新日本法規出版㈱ 2018年)